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2017年にバロンズが推奨する10銘柄




• ディフェンシブ銘柄を選好

 投資家は2017年に向けて重大な選択を迫られている。景気加速期待で既に上昇しているトランプ銘柄に賭けるか、よりディフェンシブな銘柄に注目するかである。大統領選挙以降に、景気敏感株、銀行、エネルギー銘柄が上昇した一方、消費財や電力などの伝統的なディフェンシブ銘柄は金利とインフレ率の上昇懸念で下落している。

 本誌は、2017年の推奨銘柄を選択するに当たって、株価が上昇している銘柄の上値を追いかけるのではなく、出遅れ株を重視した。選んだ10銘柄のうち8銘柄は、年初来でS&P500指数をアンダーパフォームしている。特に欧州銘柄は、欧州市場自体が米国をアンダーパフォームしているため、多くの主要銘柄が割安となっている。


 ちなみに、2016年の推奨10銘柄は、平均するとS&P500指数を6%ポイント超、アンダーパフォームしており、ケーブルテレビのAMCネットワークス(AMCX)やドラッグストアチェーン大手CVSヘルス(CVS)の大幅な下落が足を引っ張った。

• アルファベット(GOOGL)

 世界有数の優れた事業を持ち、今年の上昇相場の中での株価下落によって妥当な株価で投資できる。無議決権株式は約750ドルで、2017年予想株価収益率(PER)は約23倍だ。本誌の利益予想はストックオプションの費用を含んでいるが、それを除いた予想PERは18倍となる。また、1株当たり115ドルのネットキャッシュを考慮すると、バリュエーションはさらに低下する。多くの現金を海外で保有しており、国内還流に関する減税が成立すれば恩恵となる。事業規模は大きいものの成長銘柄で、2017年の売上高と1株当たり利益(EPS)は17%増と予想される。




• アップル(AAPL)

 市場を依然として支配しているが、成熟しつつあるスマートフォン市場や革新的な新製品の欠如を投資家が懸念しているため、バリュエーションは大手ハイテク企業の中で低い部類に位置する。株価は110ドルで2017年9月期予想PERは12倍と、懸念に根拠はあるものの、株価におおむね織り込まれているもようだ。1株当たり28ドルのネットキャッシュを考慮するとPERは約9倍となる。ウェッジウッド・パートナーズのデービッド・ロルフ氏は、「市場がハードウエア企業を嫌っている」と語る。同氏は、iPhone(アイフォーン)7が低い期待を凌駕(りょうが)し、投資家が同社のエコシステムを過小評価していると主張する。アップストアやアップルペイといった、規模が大きく成長している事業も評価されていない。2016年9月期のサービス売上高は240億ドルを上回り、利益率も高い。

• シティグループ(C)

 同社は長らく、大手金融機関の中でバリュエーションが最も低い部類に属しており、年初来でも同業他社をアンダーパフォームしていることで、その状況が一層強まった。ただし金利上昇で利益が引き続き向上すれば、2017年には状況が変わる可能性がある。今回の金融株上昇局面では、米国事業中心の銀行を投資家が選好したため、収入の約半分を海外で上げる同社株は出遅れた。大手金融機関の中で唯一、株価が1株当たり有形純資産を下回っている。2017年予想PERはわずか11倍だ。経営陣は事業を合理化して利益を押し上げた。配当利回りは1.1%と低いが2017年には増配が見込まれ、2017年半ばまでの1年間で発行済み株数の5%以上の自社株買いに向けて順調に推移している。




• デルタ航空(DAL)

 株価は約49ドルで、2016年と2017年の予想PERは9倍だ。2009年以降に純負債を半減させ、ムーディーズから投資適格の格付けを獲得している。配当利回りは1.7%。積極的に自社株買いも実施しており、今年の資本還元総額は30億ドル、時価総額の8%となる見込み。事業と航空運賃における業界のリーダーで、安価なエコノミークラスなど、顧客をセグメント化している。ファーストクラスの運賃引き下げによって、多くの富裕層に対して手が届く水準とした結果、ファーストクラスとビジネスクラスの乗客の半分以上は、マイレージサービスによるアップグレードではなく、チケットの購入者となった。今年は、大西洋路線の軟調で利益が横ばいとなり、最近は原油価格も急上昇している。しかし2017年の強気シナリオには、力強い景気回復による旅客1人当たり収入の改善が含まれている。経営陣は、自社の株式に対して鉄道や他の輸送企業と同様の評価を望んでいる。それは行き過ぎだとしても、半分程度改善すれば、株価は50%上昇する可能性がある。


• ドイツテレコム(DTEGY)

 最も価値ある資産であるTモバイルUS(TMUS)は年初来で40%上昇している一方で、ドイツテレコムは15.60ドルへ13%下落した。株価の約6ドルは、TモバイルUSに対する65%の出資分の評価で、欧州の通信事業はわずか約9ドルの評価となっており、同業他社と比べてディスカウントとなっている。配当利回りは約4%。強気のアナリストは、ドイツテレコムの目標株価を20ドルとしている。TモバイルUSは通信・メディア・ケーブルセクターの中で最も魅力的な買収対象で、トランプ政権下で独占禁止法適用が緩和されれば、スプリント(S)と合併する可能性もある。

• メルク(MRK)

 製薬大手ブリストル・マイヤーズ・スクイブ(BMY)で期待が非常に高かった医薬品の臨床試験が8月に失敗してから、メルクの見通しは顕著に改善した。同社のがん免疫治療薬のキートルーダが、肺がん治療の主要薬に躍り出たためだ。ブリストル・マイヤーズ・スクイブの臨床試験失敗以降にメルクの株価は約5%上昇したが、61ドルの株価の2017年予想PERは約16倍、配当利回りは3.1%だ。バーンスタインの製薬会社担当アナリストのティム・アンダーソン氏のトップピックとなっている。アルツハイマー病薬も有望分野である。この分野では、イーライリリー(LLY)が臨床試験に失敗しているが、メルクの薬(一般名はベルベセスタット)の作用機序は異なり、2017年にはフェーズIIIの結果が出る見込み。

• ノバルティス(NVS)

 スイスの製薬大手である同社の株価は約68ドルで、2017年予想PERは14倍弱、配当利回りは3%超となっている。アンダーソン氏のトップピックの1社で、同氏は今後5年間のEPSの年平均成長率を10%と考えている。株価は年初来で21%下落しており、大手製薬会社の中で最低レベルのパフォーマンスとなっている。理由は、アイケア事業のアルコンの不振や、エントレスト(心不全治療薬)の発売以降の出足の遅れなどである。しかしアンダーソン氏は、エントレストが大型薬になると予想している。売り上げの25%を高成長の新興国で上げており、米国の薬価引き上げにはあまり頼っていない。ジェネリック薬事業の規模も大きい。


• トール・ブラザーズ(TOL)

 投資家が住宅市場のピークと金利上昇を懸念していることから、同社を含む住宅建設会社は最近の相場上昇に乗れていない。ただ、戸建て住宅の建設は過去の水準と比較して抑制されている一方、小幅な金利上昇は一般的に住宅市場をそれほど抑制しない。高級住宅市場をリードしており、約29ドルの株価は2017年10月期予想PERで10倍以下と割安にみえる。同期の利益は、20%増が予想されている。2016年10月期の3四半期累計で、7%の自社株買いを実施した。一方で、2016年10月期にはニューヨークを中心としたマンション事業で利益の20%を上げているが、ニューヨークの高級マンション市場は最近軟調となっている。この懸念によって、解散価値に近い水準で同社に投資する機会が生じている。

• ユニリーバ(UL)

 株価が9月の高値から20%下落しており、魅力的にみえる。下落した理由は、やや期待外れだった第3四半期決算、ドル高、景気敏感株への乗り換えなどだ。売り上げの約60%を高成長の新興国で得ており、プロクター・アンド・ギャンブル(P&G、ティッカーはPG)よりも業績見通しは良好だ。2017年予想PERは18倍で割安ではないが、同業他社比ではディスカウントとなっている。配当利回りは3.6%。米国では、UNとULのティッカーで2種類の株式が上場されているが、配当に源泉徴収税がかからない英国企業ベースのULを本誌は好んでいる。バーンスタインのアナリストであるアンドリュー・ウッド氏は、2017年の約5%増収と9%のEPS成長率を予想している。

• ウォルト・ディズニー(DIS)

 株価は99ドルで年初来6%下落しているが、映画、テーマパーク、消費財、ケーブルテレビの強みを反映していない。投資家は、スポーツチャンネルであるESPNの契約解除と番組製作費の増加を懸念しているが、両方とも対処可能とみられる他、総利益の35%しか占めていないために影響はそれほど大きくない。2016年9月期には興行収入が10億ドルを突破した映画が4本あり、その効果が薄れることから2017年9月期のEPS成長率は4%へ低下する見込みだが、それは周知の事実だ。野村/インスティネットのアナリストであるアンソニー・ディクレメンテ氏は、大作映画によって2018年9月期の2桁台の増益回復を予想する。2018年9月期予想PERは妥当な15倍で、その他にも、動画配信大手のネットフリックス(NFLX)買収やESPNを分離してアップルに身売りするなどの企業イベントの可能性もある。



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