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陸マイラーSAWA、米国株中国株倶楽部225ファンド「大好きな事で稼ぎましょう」

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インドは2016年にも中国の2005年GDP水準に到達か?

 図3は中国とインドの名目GDPと一人当たりのGDP(ともに米ドル換算)の推移をみたものです。中国とインドはともに人口が膨大で、国土が広いため、経済発展においても国内の所得格差拡大と同時に平均水準の上昇が同時に起こる可能性があります。現時点の中国は、共産党一党独裁体制でありながら米国以上に貧富の差が大きく、また、沿海部には先進国並みの生活水準の地域がある一方で、内陸部には旧態依然とした貧困層が多く存在しています。それでも国全体で見れば目覚しい発展を遂げ、一人当たりGDPも急増しました。
 中国特需が多くの市場参加者に認識された時点を2005年頃とするなら、インドがいつその段階に達するのかが分かれば、インド特需に先回り投資ができる可能性があります。興味深いことに名目GDPでも、一人当たりGDPでも、インドは2016年にも2005年の中国の水準に達する可能性がありそうです。もちろんインドは民主主義国家であるため、中国のような強引な開発独裁の手法は採ることができません。また、中国への技術移転のブーメラン効果に懲りた先進国が、インドに対してはかなり慎重になることも十分考えられます。さらに、インドはITで知られるように高度な大学教育制度がありますが、中国に比べれば初等教育に課題があるようです。このため、2016年以降の経済成長のスピードも2005年以降の中国のような急角度の成長とはならず、時間をかけたものになる可能性も低くはありません。
 とはいえ、2016年以降の数年以内、例えば2018年から2020年とするなら、インド特需が誰の目にも明らかになっている可能性はありそうです。




https://www.ewarrant.co.jp/posts/kiwameru/インド特需はもうすぐそこ
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