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米IT銘柄はバブルにあらず その理由とは



――筆者のジェームズ・マッキントッシュはWSJ市場担当シニアコラムニスト

***

 米国株式市場でテクノロジー銘柄が17年ぶりにIT(情報技術)バブル時代の最高値を更新した。今年に入ってからのテクノロジー株の高騰ぶりは筆者を含め多くを懸念させた。S&P500種株価指数のITセクターは23%上昇。時価総額が最も増えた10銘柄のうち、アマゾン・ドット・コムを含め8銘柄がテクノロジー関連だ。投資機会を逃した人たちは後悔しているに違いない。




 だが客観的に見て、こうした高騰はおおむねバブルというよりは巻き返しととらえた方がよさそうだ。株式市場全体がバブル状態に陥っている可能性はあるが、実際の株価動向を注視してみれば、特にテクノロジー株や大型株に過熱感が目立つわけではない。

 過去のバブルは明白だった。2000年のITバブル期は、テクノロジー銘柄は明らかに持続不可能な上昇となっていた。5年間の配当込み投資収益率は年率53%と他の全てのセクターをはるかに上回っていた。2008年の原油バブル期は、同じようにエネルギーセクターの投資収益率が同31%という非現実的な水準となっていた。

 しかし、近年の状況は異なる。テクノロジー株が今年に入って投資家を大喜びさせているのは確かだ。アルファベット、アマゾン、アップル、 フェイスブック 、 マイクロソフト のIT大手5社は特にそうだ。しかし、これら銘柄は概して大統領選後のアンダーパフォーム状態から巻き返しているだけにすぎない。当初シリコンバレーは明らかに新大統領から気に入られていなかった。また、減税政策への期待が、実際に米国で税金を支払っている企業の株価を押し上げた面もある。

勝ち組と負け組の差

 過去1年または5年のパフォーマンスを見ると、テクノロジーセクターは金融セクターと足並みをそろえている。株式市場が底を打った2009年3月までさかのぼっても同様だ。2009年3月以降、金融とテクノロジーはいずれも390%強上昇している。金融株の上昇の一因は、銀行の破綻リスクが遠のいたことがある。また、配当込みでは、同期間の不動産、金融、一般消費財の株価パファーマンスはいずれもテクノロジー株を上回っている。

 一部のテクノロジー株が別のセクターに分類され、指標をゆがめているのは確かだ。例えば、アマゾンは小売りセクターに分類されている。一般消費財セクターの2009年以降の上昇分の約20%分と年初来上昇分の半分はアマゾンの際立ったパフォーマンスによるものだ。しかし、金融セクターの高騰をけん引しているのは従来の銀行や保険会社で、フィンテックではない。また、不動産はテクノロジーとは最も縁遠いセクターだ。

 破壊的企業(ディスラプター)への期待が過剰かどうかを判断するには、負け組に目を向けるのも1つの手だ。従来型の小売り会社や米ショッピングモール運営会社、不動産検索サイトのジロウなど、アマゾンとの競争にさらされている企業の株価は軒並み低迷している。


 では、それら企業の株価は過剰に抑えられているのか? パフォーマンスが最も良好なセクターと最も悪いセクターの格差は投資トレンドの強さを示しており、現在その格差は通常よりも開いている。しかし、それは破壊的企業への期待が過剰だとの説を裏付けるものではない。

 過去1年、パフォーマンスが最良のセクターは最悪のセクターを50ポイントほどアウトパフォームしている。これは2009年の金融危機からの回復以降で2番目に大きな格差だ。2000年のITバブル期の格差は124ポイント、2008年の原油バブル期の格差は66ポイントだった(2008年のパフォーマンスが最悪だったのは、既に不動産価格の急落が進行していた不動産セクター)。

平均下回る「散布度」

 しかし、この最良セクターと最悪セクターのパフォーマンス格差が懸念の理由の1つだとしても、テクノロジー株を懸念する理由にはならない。過去1年の最良セクターは、わずかの差でテクノロジーセクターを上回る金融だからだ。最悪セクターは旧来の価格競争で痛手を負う通信と、石油輸出国機構(OPEC)の協調減産やシェール革命で打撃を受けるエネルギーだ。

 ただし、破壊的企業に対する高い期待はセクター間には表れないのかもしれない。アマゾンは小売市場を破壊した。また、新しいテクノロジーは他の多くのセクターで導入されている。投資家が破壊者を「買い」、被破壊者を「売り」とみなしているとすれば、セクター内のパフォーマンスが最良の銘柄と最悪の銘柄に大きな格差が見られるはずだ。しかし、実際はそうではない。

 S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスのティム・エドワーズ氏は、株価パフォーマンスのばらつきの度合いを示す「散布度」という指標を算出している。散布度が長期平均を上回っているのは産業と金融セクターだけだ。一般消費財セクターでさえ、散布度は長期平均をわずかに下回っており、アマゾンの影響は見受けられない。

 投資家はアマゾンと テスラ に破壊者として過剰な信用を与えているとは思うが、割高であるということと、バブル状態にあるということは同じではない。市場全体がバブルで押し上げられている可能性はある。しかし、株価パフォーマンスからは、投資家の過剰な期待がテクノロジーバブル、あるいは広範な破壊者のバブルを膨張させているとは言えない。少なくとも現時点では。


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