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強気相場の「ロスタイム」で負けない方法 J.P.モルガンが金融のプロに教えているコト



相場で負けることを防ぐ、いつでも頼れる指針とは

「日本株はこれから上がるのか、下がるのか」。個人投資家にとって大いに関心があるところだろう。

しかし、その問いに対する答えは二分するようだ。直近の米中貿易戦争やトルコ・ショックなどのニュースを聞き、「もう世界のマーケットは終わり」と語る投資家もいれば、日本企業の想定ドル・円レート以上の円安傾向などを見て、「日本株はまだ上を狙える」と考える投資家もいる。

これらに対し前川氏は、「米中貿易戦争やトルコ・ショックの実体経済への影響は、実際には限定的です。また足元のドル高・円安はドル高一強の裏返しにすぎず、対ドルで円安が進んだから日本株がただちに上昇する、とは言えない状況です。むしろ日本株を考えるうえでは、円の名目実効レートを見た方が良いでしょう」と話す。

前川氏のこのような見方の基となっているのは、過去の金融市場や経済統計のデータだ。「投資で成功するためには、直近のニュースや足元の相場から短絡的な判断を下すのでなく、データに基づいて論理的に金融市場や経済を分析することが何よりも大切なのです」と話す。

前川氏がデータを重視して投資判断をする理由は何だろうか。

「短い期間で見ると、マーケットはランダムに上下に振れているように見えますが、長い期間を経ると必ず平均値に回帰します。歴史は繰り返すと言われるように、実体経済やマーケットにおいても上がったものは下がり、下がったものは上がるという動きを繰り返しているのです。たとえば、米国の失業率のデータを見ると、その動きが顕著に表れています」



現在、米国の失業率は低下傾向にある。2009年に10%まで上昇した失業率は、現在3%台後半と、歴史的な低水準になっている。

「当然ながら、失業率が0%を割り込むことはありません。過去の歴史を振り返ると、最低水準まで失業率が下がれば、その後反転して失業率の上昇、景気後退がやってきています。その点で今は、これまで成長を続けてきた米国経済も終盤戦、すなわちロスタイムにさしかかっていると言えるでしょう」

米国の景気拡大が最終局面にさしかかっているとすれば、そのロスタイムがどれくらいあるのかが気になるところだ。

「米国の景気後退前に点灯するサインとして、注目すべきデータがあります。その一つが『米国債の長短金利差』です。一般的に10年金利は2年金利よりも高いのですが、これが逆転するとその約1年後に景気後退が起こっています。現状ではこの現象は起きていませんが、過去のデータを基に判断すると、2019年7月頃にサインが点灯し、その後1年ほどで景気後退すると予想することができます。もう一つは、『ISM製造業景況感指数』です。過去には、この指数が50を割り込むと景気後退が起こっています」

米国の景気拡大は「終盤戦」、投資家が採るべき戦略は

事前のサイン点灯までの約1年間とサイン点灯後の約1年間を合計すれば、景気後退まであと2年ほどの「ロスタイム」があることになる。そこで採るべき投資戦略とは何か。

「それも、過去の歴史から学ぶことができます。過去に終盤戦でどのようなことが起こっていたかを分析した結果、現在のマーケット状況は、『2008年のリーマンショックの景気後退』の前というよりも『2000年のITバブル崩壊後の景気後退』の前の局面に類似しているということがわかりました」と前川氏は説明する。



「ゴルディロックス(適温相場)」「米国一強」「IT・テクノロジー相場」などのポイントが、現在のマーケットと類似している点だという。さらに興味深い分析もある。

「再確認ですが、データによると景気後退まであと2年前後です。今回の局面がITバブル期に似ているとすれば、2年のうち前半の1年と後半の1年で、多くの資産の動きが真逆になる可能性があると見ています。

ITバブル崩壊後の景気後退2年前から1年前までは、米国の小型やグロース、モメンタム株が優位で、バリューやクオリティ、低ボラティリティ株が劣後していますが、景気後退1年前から景気後退入り直前になるとこれらが逆転します。この現象は世界株式の業種別のリターンにも共通しており、『2年前から1年前』の1年間では景気に敏感に反応する『情報技術(IT)』や『一般消費財』が優位ですが、景気後退1年前から景気後退入り直前になると、景気に左右されづらい『生活必需品』や『ヘルスケア』が優位となる逆転現象が起きていました」

 ITバブル期に見られた逆転現象





現在が景気後退まであと2年で、ITバブル期に似ているとすれば、今回の終盤戦でも同様の動きが生じる可能性は高い。

前川氏は、「投資で成功するためには、目先のニュースを追うだけでなく、いつでも応用できるような基本的な考え方、向き合い方を持つことが大切です」と話す。

合理的な投資判断に有効な「Market Insights」

J.P.モルガン・アセット・マネジメントは、投資家が論理的に金融市場や経済を分析し、合理的な投資判断を行うためのプログラム「Market Insights(マーケット・インサイツ)」を提供している。同プログラム内で紹介している「マーケットの10のルール」は、まさに投資をする際に心に留めておきたい考え方だ。

「マーケットは、時を経て、平均に回帰する」「一方向への行き過ぎや過剰は、逆方向への行き過ぎや過剰を生む」「マーケットに、『今回は違う』はない。行き過ぎや過剰は、永続しない」など、感情的に投資判断をしてしまいそうな時にこそ見るべき言葉が並んでいる。頼もしいのは、J.P.モルガン・アセット・マネジメントがこのほかにも「Market Insights」で多くの有益な情報を無料で提供している点だ。

前川氏を含め実力派のストラテジストチームによるタイムリーなレポートや毎週更新されるビデオでは、その時々の市場環境の見方などが解説され、すぐに役立つ情報が多く用意されている。銀行や証券会社などの金融機関やIFAなど、金融商品を販売するいわゆる金融のプロを対象としたセミナーなども開催されており、最新の金融市場や経済環境のトレンドをつかめると好評だ。もちろん一般の個人投資家も利用可能で、「Market Insights」のさまざまなコンテンツはタブレット専用アプリや同社のHPからも無料で見ることができる。

「金融商品の販売員の皆さんにとっては、お客さまに対しデータに基づいたご提案が可能になります。投資家の方々もデータを味方につけることで、今まで以上に賢い投資につなげることができるでしょう」と前川氏が語るように、「Market Insights」は販売員にとっても個人投資家にとっても大きな武器となるコンテンツだ。強気相場のロスタイムに備え、ぜひ賢く活用することをおすすめしたい。



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